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初めて単発の料理、お菓子、クラフト教室を開くときは、次の順番で参加費の候補を試算します。 この記事の金額は計算方法を示すための架空の試算値で、実際の料金相場や開催実績を示すものではありません。
- 開催に必要な費用を、人数によらない費用と1人ごとの費用に分ける。
- 対応できる定員と、参加費の候補を決める。
- 想定参加人数での収支と、費用をまかなえる最低人数を計算する。
- 赤字になる条件を見直し、料金と開催条件を募集文に記載する。
開催1回の費用と1人ごとの費用を分ける
会場の候補を比べるときは、教室の会場の選び方で設備や予約時間、会場費の見積もりを確認できます。
まず、材料の購入から片付けまでに必要な費用を書き出します。 参加者が増えても変わらない開催1回分の費用を固定費、参加者が1人増えるごとに増える費用を1人ごとの費用として分けます。
| 費用の分け方 | 書き出すもの | 試算ツールの入力先 |
|---|---|---|
| 固定費 | 会場費、今回の開催で負担する道具代、準備と当日の指導に対する自分の報酬 | 会場などの固定費 |
| 1人ごとの費用 | 食材や制作材料、持ち帰り用の容器、参加者ごとに用意する印刷物 | 参加者1人あたり材料費 |
自分の報酬は、買い出し、試作、案内の作成、当日の指導、片付けに使う時間も考えて決めます。 その合計を固定費に含めれば、材料代だけを回収して準備時間の分が残らない試算を避けられます。 同じ道具代や報酬を、固定費と1人ごとの費用の両方に入れないよう確認してください。
試算ツールには、1人ごとの費用を入力する欄が一つあります。 材料費以外にも容器代や印刷代がかかる場合は、1人分の合計を「参加者1人あたり材料費」欄に入力します。 会場費などが人数によって変わる場合も、今回の人数と利用条件に合わせて費用を整理し直します。
決済などの手数料が参加費に応じて変わる場合は、候補の参加費から1人分の手数料を見積もり、1人ごとの費用へ加えます。 参加費を変えたら手数料も見直して、もう一度計算してください。 この試算ツールは手数料率からの自動計算には対応していません。
参加費2,000円、定員6人の架空例で計算する
ここでは固定費を5,000円、1人ごとの材料費を1,000円、参加費を1人2,000円、定員を6人と仮定します。 固定費5,000円には、自分の報酬として確保したい金額も含めます。 計算は「参加費 × 参加人数 − 固定費 − 1人あたり材料費 × 参加人数」です。
| 参加人数 | 売上 | 費用合計 | 収支 |
|---|---|---|---|
| 4人 | 8,000円 | 9,000円 | −1,000円 |
| 5人 | 10,000円 | 10,000円 | 0円 |
| 6人 | 12,000円 | 11,000円 | +1,000円 |
費用合計は、固定費5,000円に材料費1,000円を人数分加えた金額です。 この条件では、収支が0円以上になる最小の人数は5人です。 これを試算ツールでは最低開催人数と表示します。
収支0円は、入力した材料費と固定費を売上でまかなえた状態です。 自分の報酬はすでに固定費へ含めているため、表示される収支の金額と講師報酬は同じではありません。 入力から漏れた費用があれば、実際の収支はこの結果より少なくなります。
参加費と最低開催人数の試算ツールにこの条件を入れ、想定参加人数を4人、5人、6人に変えて比べられます。 実際の教室を考えるときは、各欄を自分の費用と開催条件へ置き換えてください。
赤字になるときに見直す費用と開催条件
想定人数で赤字になる場合は、費用、参加費、定員のどこを変えられるか確認します。 満席でも収支が0円に届かない場合、試算ツールは最低開催人数を「到達不可」と表示します。
| 見直す項目 | 確認すること |
|---|---|
| 費用 | 会場や材料の選び方を変えられるか。教える内容や必要な準備を保てるか |
| 参加費 | 内容と料金に含むものを説明できるか。参加費に応じた手数料を再計算したか |
| 定員 | 作業台、道具、所要時間、講師の対応に余裕があるか |
収支を合わせるためだけに定員を増やすと、説明や制作の補助が間に合わなくなることがあります。 対応できる人数を先に決め、その人数で成り立つ内容と参加費を試算してください。 定員を増やしたために会場や道具の費用が変わる場合は、それも入力し直します。
最低開催人数は、入力した費用をまかなえる人数の目安です。 その人数を実際に集められるか、締切時点で人数が足りないときにどうするかは、主催者が別に決めます。
決めた料金を募集文と受付案内にそろえる
参加費が決まったら、材料や持ち帰り品を含む範囲と支払方法も確定します。無料の募集文作成ツールでは、決めた料金をほかの開催情報と一緒に案内文へまとめられます。
人数が足りない場合に中止や日程変更を予定するなら、判断する人数、判断日、連絡方法を募集前に決めて案内します。予約受付を始める前の確認表を使い、募集文と申込先の金額、支払方法、変更時の扱いをそろえてください。